企業概要

代表挨拶

マテルは玩具およびファミリー向け製品のデザイン、製造、マーケティングにおける世界的リーディング企業です。1945年の創設以来、バービー®を始め、フィッシャープライス®、ウノ®、きかんしゃトーマス®、ホットウィール®、トイ・ストーリー®、ブロックス®など、長年世界中で愛される幅広いエンターテイメント玩具シリーズで、子供達の豊かな創造力を育んできました。

また、マテルは社会貢献的な企業活動にも積極的に取り組んでいます。社会の多様性へのサポートや製品製造過程におけるサスティナビリティへの取り組みです。

これからもマテルは子供達の明るい未来のため、住みやすい社会の実現のため、引き続き邁進していきます。

マテル・インターナショナル株式会社
代表取締役社長 石井 恵三

マテル・インターナショナル株式会社
代表取締役社長 石井 恵三

Mattel Inc.について
マテルは、玩具およびファミリー向け製品のデザイン、製造、マーケティングにおける世界的リーディング企業です。マテルのベストセラー商品には、世界で最も人気のあるファッションドール バービー®を始め、フィッシャープライス®、ウノ®、きかんしゃトーマス®、ホットウィール®、トイ・ストーリー®、ブロックス®などにより構成されており、幅広いエンターテイメント玩具シリーズを擁しています。

マテル・インターナショナルについて
Mattel Inc.の日本法人。マテルブランドの玩具および遊戯用具の日本国内における輸入及び、販売、商標権管理やライセンス事業を展開しています。

米Fortune誌:就業するのに最も好ましい会社ベスト100
米Fortune誌が発表している「就業するのに最も好ましい会社ベスト100」において、マテルは2008年から2013 年まで6年連続でランクインされました。

2018年 「TOKYO働き方改革宣言企業」に承認されました。

米2021TIME100 :「最も影響力のある企業」Leaders部門にてマテルがランクインされました。
社名

マテル・インターナショナル株式会社

所在地

〒101-0045 東京都千代田区神田鍛冶町3-3-5 神田大木ビル5階

電話番号

03-5207-3620 (カスタマーサービス)

HRJapan@Mattel.com (人事部、採用、総務部に関するお問い合わせ)

Marketing_japan@mattel.com (マーケティングに関するお問い合わせ)

cpjp@Mattel.com (商品化ライセンスに関するお問い合わせ)

Sales_japan@mattel.com (商品卸ならびに小売販売に関するお問い合わせ)

※個人のお客様はカスタマーサービスへお問い合わせください。

事業内容

玩具及び遊戯用具の日本国内における輸入および販売
マテルブランドの商標権管理
マテルブランドのライセンス事業全般

役員

アクセスマップ

マテル・インターナショナル株式会社

東京都千代田区神田鍛冶町3-3-5 神田大木ビル5階

JR「神田駅」東口から徒歩3分

地下鉄銀座線「神田駅」4番出口から徒歩1分

沿革

  • 1959

    バービー人形の誕生

  • mattel

    1945

    マテル誕生

  • mattel

    1978

    マテル子供基金創設

  • 1968

    マテル、ホットウィールを展開

  • 1961

    バービーのボーイフレンド「ケン」が登場

  • mattel

    1960

    マテル公営企業となる

  • 1999

    バービーブランド40周年

  • 1998

    ホットウィールブランド30周年

  • mattel

    1998

    UCLA子供病院に2,500万ドル

  • 1993

    フィッシャープライスがマテルファミリーに加わる

  • 2021

    ウノ50周年

  • 2016

    UNO45周年、初のルール変更

  • 2020

    マテル75周年

  • 2014

    バービー55周年

  • 2020

    フィッシャープライス90周年

  • 2009

    バービー50周年

  • 2020

    トーマス75周年

  • 2008

    ホットウィール40周年

  • 2019

    バービー60周年

  • 2006

    ウノ35周年

  • 2005

    フィッシャープライス75周年

  • 2018

    ホットウィール50周年

  • mattel

    2003

    マテル・インターナショナル(株)設立

  • mattel

    2001

    マテル「もっとクリーンな」声でパイオニアに

  • 1959

    バービー人形の誕生

    マテルの共同創設者ルース・ハンドラーは、切り抜き紙人形に夢中の娘をヒントに立体人形の製作を発案、娘バーバラの愛称である「バービー」をその名とする。後に業界トップの地位を確立。

  • 1945

    マテル誕生

    ルース&エリオットのハンドラー夫妻、ハロルド「マット」マトソンの3人が南カリフォルニアのガレージにマテルを創業。

  • 1978

    マテル子供基金創設

    マテル社がマテル子供基金を創設

  • 1968

    マテル、ホットウィールを展開

    ダイキャストカーのナンバーワンがおもちゃの世界にばく進! 特別にカスタムされたデザインが注目の的に。その後4,100万人以上の子供たちが、このブランドと共に成長した。

  • 1961

    バービーのボーイフレンド「ケン」が登場

    バービー唯一のボーイフレンド「ケン」を発売。63年には友達の「ミッジ」65年には妹の「スキッパー」が登場。

  • 1960

    マテル公営企業となる

    1960年公営企業となる。3年後の63年には上場。65年には売り上げ1億ドルを突破。フォーチュン500社の仲間入りを果たした。

  • 1999

    バービーブランド40周年

    バービー生誕40周年を迎える。それまでに世界中でおよそ10億のバービー人形が買われ、そのほとんどの市場においてもっとも売れるファッションドールとなる。世界中での年間販売額は約15億ドルにのぼる。

  • 1998

    ホットウィールブランド30周年

    ホットウィールは20世紀最大の1ブランドへと成長し、デトロイトの「ビッグ3」の生産台数を凌ぐ20億台以上ものダイキャストカーを世に送り出してきた。ホットウィールのベーシックカーは、いまなお玩具業界全体のナンバーワンセラー。

  • 1998

    UCLA子供病院に2,500万ドル

    1998年11月、マテルはUCLA子供病院への複数年にわたる2,500万ドルの寄付を発表し、慈善活動をさらに充実したものとする。この寄付は既存の子供病院を支援するだけではなく現在建設中の最先端施設にも使われる。

  • 1993

    フィッシャープライスがマテルファミリーに加わる

    幼児と幼稚園児童を対象とする玩具の世界トップブランド、フィッシャープライスと合併し、マテルはコアブランド戦略をさらに強化する。ニューヨークを拠点とするフィッシャープライスは1930年の創業以来、高品質で独創的な保育製品メーカーとして知られている。

  • 2021

    ウノ50周年

  • 2016

    UNO45周年、初のルール変更

  • 2020

    マテル75周年

  • 2014

    バービー55周年

  • 2020

    フィッシャープライス90周年

  • 2009

    バービー50周年

  • 2020

    トーマス75周年

  • 2008

    ホットウィール40周年

    2008年、ホットウィールの発売40周年を迎え、40周年スペシャルキャンペーンなど一連のプロモーション活動を実施している

  • 2019

    バービー60周年

  • 2006

    ウノ35周年

    ウノの発売35周年を記念して、第一回全国小・中学生UNO大会を実施。全国1300名の参加者から、10月の決勝大会で初代チャンピオンを決定した。これにあわせ、東京で、「みんなのウノ広場」イベントなどを開催。全国大会は、この年以来、毎年行っている。

  • 2005

    フィッシャープライス75周年

    フィッシャープライスの75周年を記念して、大規模な全国キャンペーンを実施。この年以来、毎年のキャンペーン活動を恒例化して実施している。

  • 2018

    ホットウィール50周年

  • 2003

    マテル・インターナショナル(株)設立

    2003年4月、日本法人マテル・インターナショナル(株)を設立し、現体制での営業を開始する。バービー、ホットウィール、フィッシャープライス、ウノの4ブランドを中心に、玩具の輸入・販売、及びライセンス事業を行う。

  • 2001

    マテル「もっとクリーンな」声でパイオニアに

    声と音楽の電子チップを省電力仕様にすることで、玩具から発生する廃棄電力量の削減に寄与する。このグリーンボイスと名付けられたサウンドマイクロチップは、既存のものと同レベルの音を出すものの、消費電力量は約3分の1となった。